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〔2001年12月号の掲載記事より〕

≪特集3≫
働きざかりのメンタルヘルスケア
東京経済大学経営学部教授 島 悟

●ケース別に具体的対応策を提示

メンタルヘルスケアへの関心が高まっている。リストラの嵐が吹き荒れる中、職場環境も急速に変化しており、社員にかかるストレス負荷は高まるばかりだ。

このため、社員がストレスなどにより健康を害した場合に、会社にその責任が問われるケースも増えてきている。ひきがねとなったのは平成12年の電通事件判決で、以後、労災認定申請は年々急増している。

そこで今回は、こうした最悪の事態になる前に、企業の人事・労務担当者から、身近な上司や部下まで、社内で一緒に働く社員にこうした兆候が見られた場合、どういう対応を取るべきなのか、誰に相談したら良いのかなど、具体的な対応策をQ&A形式で考えていきたい。


Q1   課長に昇進した社員が、主任に戻してほしいと言ってきた
Q2 真面目な社員が、GW明けから休みがちになった
Q3 仕事中に情緒不安定になる社員がいる
Q4 前日までは会社に行く意志があるのに、朝になるとどうしても行けない
Q5 出社と欠勤を定期的に繰り返す社員がいる
Q6 会社を休んでいた社員が、なぜか九州にいると電話してきた
Q7 自分はコミュニケーションが不得意だと異動願いを出してきた
Q8 研修に行ったまま帰ってこない社員がいる
Q9 引きこもりの社員の同僚に負担が大きいと抗議された
Q10 引きこもりの責任は会社にあると家族から抗議されている
Q11 ストレスから会社を休んでいた社員が復帰することに
Q12 厚生労働省から出されている「こころの健康づくりの指針」とは?
Q13 産業医のいない当社はどんなことから取り組めば良いか
Q14 管理監督者や人事労務担当者からの相談を受けつけるEAPとは?

◎2001年12月号その他の掲載記事
<特集1>改正雇用対策法等のすべて
<特集2>税務訴訟における税理士補佐人制度とは?
◎過去の掲載記事
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