語学力以上に優れた知性や人間性という部分を大切にして欲しいと思います。かといって、語学力、とりわけ英語力の重要性は国際社会においてどうしても否定できません。新規採用のみならず、会社として全社員に学ぶ機会を与える必要があるでしょう。同時に日本語が苦手な人を採用したときは、会社はその人に、何らかの形で日本語を学ばせればよいと思います。

社長には何か考えがあるのかも。あなたの知らないところで新しい計画が進んでいるのかもしれません。せっかくだからこの機会に自分も英語力を磨いてみたらいかがでしょう？

日本語のままならない社員に日本の習慣や日本語を教育し直すのと、外国語が苦手な社員に外国語を習得させるのでは、後者の方が容易であると思われる。日本語(習慣を含む）の難しさと外国語（特に英語）の難しさを比較すると日本語の方が圧倒的に難しいからである。従って日本語がしっかり出来る社員を雇うことが正しいと思う。単に外国語が得意であるということが、即仕事に結びつくということはありえない。

たとえば海外の技術を導入するとか、海外に市場を求めるなどの目的があれば、同じ留学経験者等を採用するにしても採用目的もはっきりしてきますし、日本語能力の欠如を補って余りあるだけの成果が期待できますが、国際化そのものを目的とした留学経験者等の採用では、弊害が先に立って、それを補うだけのメリットを見出すことは困難です。

英語ができても、日常会話ができるというレベルであって、いざビジネスに入ると日本語も英語も「ビジネス用語」の理解ができず、入社後２ヶ月で追い出された社員もいました。外国語ができるのは道具に過ぎないのであって、仕事ができること、日本語で最低限のコミュニケーションができることは、日本の会社の社員として当然です。

日本の企業が世界の企業を相手として今後も発展していくための対抗手段が、グローバル化のみとは思えません。企業内の円滑なコミュニケーションにより、組織を強化し、効率化を推進し、企業の力を向上させていくことこそ大切だと考えます。日本に営業の基盤を置いて商売をしていく以上、まずは正しい日本語能力が必要です。グローバル化という言葉に躍らされて、足元がぐらついていては、企業の生き残りはありえません。

私はいわゆる「帰国子女」で日本の大学に編入しましたが、実はその時に一番困ったのが「日本語」でした。その後英語力だけが評価されたような形で就職が決まりましたが、それは、英語など年に一度使うかどうかの仕事でした。結局、英語ができる＝優秀な人という勘違いで採用された私は、１年でそこをやめました。英語を使って何をやらせるのか、ということを考えずに、ただ「英語のできる人材」を採用するのはナンセンスだと思います。

中学から大学院までアメリカで教育を受け、米国採用を経て日本に派遣された人がいました。当初は彼の日本語はやたらに丁寧かと思うと突然くだけた言い回しになったり、日本の商習慣に不案内だったりしましたが、専門分野での知識を生かしながら足繁く客先をまわるうちに社内外での彼の評価は確実に上がっていきました。言葉はあくまで手段ですが、手段なくしてのコミュニケーションも成立しません。一番大事なのはその人の資質と何ができるか・何がやりたいかではないでしょうか。